弊社の歴史は1947年、私の祖父が兵庫県姫路で、自動車内張り・座席シートの補修、幌の製作やフロントガラスの交換を行うことから始まりました。1965年には兵庫県高砂市に小売業1号店「カー用品百貨ターン」をオープンし、現在は兵庫県の高砂、赤穂、和田山ほか、奈良県の奈良針、佐賀県の鳥栖という直営店5店舗を展開しております。加えて全国のトラックショップ様にも様々なオリジナルアイテムを企画提案し、多くのドライバーの皆様にご愛顧頂き、発展してきた経緯があります。
弊社では大義として「トラックキャビンの環境を改善し、過酷な生活・労働環境にあるドライバーの心を豊かにすること」を掲げ、運転士の労働環境に癒しをもたらす革新的なトラック内装品を生み出していくことをめざしています。
日本の経済を支えるインフラである物流は、24時間365日稼働するのが当たり前のものとなりつつあります。
しかし、今の日本は高齢化社会が進み、労働人口の減少が問題視されています。もちろん物流業界も例外ではなく、特にトラック運送業に関しては、積載効率の低下、多頻度小ロット化などといった問題が浮上し、配送に関わるトラックドライバーの人手不足が顕著になっています。そうした人手不足が焦りや苛立ちをうみ、交通事故を引き起こす事態となっています。
私はトラックの安全運転は、運転士のメンタルに影響を与える内装と深く結び付いていると思っています。運転環境に自分の好きなデザイン、癒されるグッズやプロダクトがあれば、そこに豊かな時間が流れ、周りへの思いやりある運転になります。運転士さんの気持ちに寄り添ったプロダクトのご提案に積極的に取り組むことで、悲惨なトラック事故を減らすことはもちろん、運転士の皆さんのモチベーションの向上にもつながればと願っています。
弊社が手がけるトラックパーツは、サイズ・仕様・色などの組み合わせが、他社の追随を許さない圧倒的な数になっており、お客様のご要望に細かく応える少量多品種を特徴としています。
自社工場にはお客様のリクエストを実現する縫製力およびチャレンジ精神もあると自負しています。職人の技術をもって、お客様の思い描くイメージをカタチにすることができることが弊社の強み。だからこそ、国内自社生産にこだわり、祖父が創業時より貫いてきた「お客様からいただいたご意見ひとつひとつと真剣に向き合い、ないものは自らの手でつくる」という特色をひきつぎ、将来にわたって守リ抜いてまいります。
トラック業界にも自動運転化など、テクノロジーによって働き方を変え、労働者の負担を軽減しようという動きがでてきていますが、テクノロジーだけでは決してフォローできない、もっと「人」に近い部分、ココロに寄り添った提案こそ弊社が注力すべきことであると認識しております。
高い接客力のある直営店を通してマーケット開拓を行ってきた経験知を活かしつつ、変化する未来を見据え、トラック運転の課題に応えるためのプロダクトの製造・販売に努めてまいります。
おかげさまでオンラインストアを通じて、海外からの需要も増えてまいりましたので、国際化への対応として2012年、シンガポールに現地法人を設立するなどグローバルカンパニーを目指して海外への取組みも進めております。
日本のDekotora(デコトラ)への関心が高まりつつあることを受け、2018年からシンガポールやタイでの撮影会も実施しています。Dekotora=トラックを飾るという観点のみならず、安全運転や運転マナー、仕事に打ち込む想いや運転士の人柄に通じる部分でもあるトラック装飾の意義、弊社の想いを世界へと発信していく所存です。
これからも「心の豊かさを」をテーマに、トラック車内の最高の快適性、最大の実用性を追求していきます。
運転士が楽しく癒されるトラック環境の提案を通して、世界中の運転士が笑顔で繋がる、トラックから地球をオアシスにすることが私たちターンのミッションです。これからもターンは、運転士の皆さまとともに時代の変化を感じながら変革を続けて行きますので、どうかご期待ください。
1974年、兵庫県高砂市で3人兄弟の長男として生まれ、幼い頃より祖父母や両親から家業を継ぐことを期待されながら育つ。1997年大学卒業後は、あさひ銀行(現りそな銀行)へ入行。2003年、自分を含む多くの行員に何も知らされることなく発表された「実質国有化(りそなショック)」を機に、8年間勤めた銀行を退職し、家業に戻る決意。国有化に関する事後処理と引き継ぎを終え、2004年4月株式会社ターンへ入社
「全従業員の物心両面の幸福を追求すると同時に、人類の生活労働環境を改善し、地球環境の進歩発展に貢献する」
健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会 議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している大 企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。当社は今後も、健康経営への取り 組みを推進してまいります。